1.建築一般知識
次の問に対し、正しいものには○、間違いのものには×を回答欄に付けなさい。
問 1
総合病院の計画に関し、看護動線の短縮及び病室の観察の容易さを考慮してナースステーションのほかにナースコーナーを設け、看護拠点を分散配置した。
問 2
消火設備等に関し、連結散水設備は、はしご車のとどかない高層階の火災を消火するために設置するものである。
問 3
窓面における熱伝達抵抗は、ガラス近傍の気流速度が遅いほど小さくなる。
問 4
喫煙によって発生する浮遊粉じんに基づく必要換気量は、喫煙によって発生する一酸化炭素又は二酸化炭素に基づく必要換気量に比べて大きい。
問 5
天井の高さ以外の条件が同一の場合、照明率は、「天井の高さが低い部屋」よりも「天井の高さが高い部屋」の方が小さくなる。
問 6
建築設備機器類の防振に関し、防振パッドは、安価ではあるが、低周波数域における防振効果は期待できない。
問 7
地盤の液状化は、飽和地盤の細粒土含有率が低いほど起こりにくい。
問 8
鉄筋コンクリート構造に関し、太く短い柱は地震時に脆性的な破壊が生じにくい。
問 9
総括安全衛生管理者の選任を、その選任すべき事由が発生した日から30日以内に行い、労働基準監督署長に提出した。
問 10
アスファルト防水層を貫通する配管の周りは、防水層を立上げ、ステンレス製既製バンド等で防水層端部を締め付け、上部にシール材を塗り付ける。
2.建築法規
次の問に対し、正しいものには○、間違いのものには×を回答欄に付けなさい。
問 1
面積及び高さの算定方法に関し、居室の天井の高さは、室の床面から測り、1室で天井の高さの異なる部分がある場合においては、その平均の高さによる。
問 2
面積の算定に関し、用途地域の区分に応じた容積率制限において、建築物の容積率の算定の基礎となる延べ面積には共同住宅の共用の廊下又は階段の用に供する部分の床面積は算入しない。
問 3
主要構造部を耐火構造とした延べ面積5,000m2の百貨店で、自動式のスプリンクラー設備を全ての部分に設けたものは、所定の基準に適合する準耐火構造の床若しくは壁又は特定防火設備で区画しなくてもよい。
問 4
延べ面積2,000m2、3階建のスポーツ練習場には、非常用の照明装置を設けなければならない。
問 5
事務所の居室に設ける自然換気設備の給気口及び排気口の位置及び構造は、室内に取り入れられた空気の分布を均等にするとともに、著しく局部的な空気の流れが生じないようにしなければならない。
問 6
非常用エレベーターの設置が義務付けられている建築物に設ける中央管理方式の空気調和設備の制御及び作動状態の監視を行う管理室は、常時当該建築物を管理するものが勤務する場所で避難階の直下階に設けることが出来る。
問 7
非常用エレベーターには、かごを呼び戻す装置を設け、かつ、当該装置の作動は、非常用の進入口を設けた乗降ロビーにおいて行うことができるものとしなければならない。
問 8
消防法上、各階の床面積500m2、地上11階建の共同住宅の10階部分には、原則として、スプリンクラー設備を設置しなければならない。
問 9
「電気設備に関する技術基準を定める省令」上、高圧又は特別高圧の架空電線路から供給を受ける需要場所の引込口には、原則として、雷電圧による電路に施設する電気設備の損壊を防止できるよう、電路を切り離すことのできる開閉器を設けなければならない。
問 10
「エネルギーの使用の合理化に関する法律」の規定により、特定建築物の新築をしようとする者は、原則として、所定の事項を所管行政庁に届け出なければならない。
3.建築設備
次の問に対し、正しいものには○、間違いのものには×を回答欄に付けなさい。
問 1
残響時間は、音源の定常音の停止後、室内の平均音圧レベルが60dB減衰するのに要する時間である。
問 2
機械排煙設備に関し、各構えの床面積の合計が1,000m2を超える地下街における排煙設備の制御及び監視は、中央管理室において行うことができるものとする。
問 3
給水管の管内流速は、原則として、2m/s以下とする。
問 4
連結送水管に関し、高さ70mを超える地上20階建の建築物に設置する連結送水管を乾式とした。
問 5
浄化槽設備に関し、接触ばっ気方式は、低負荷の場合に特に優れた性能を発揮する。
問 6
非常用発電設備に関し、自家発電設備に用いられる普通形自家発電装置の定格出力における連続運転時間は、1時間とされている。
問 7
誘導灯の非常電源は、蓄電池設備によるものとし、その容量を誘導灯を有効に10分間作動できる容量以上としなければならない。
問 8
屋内の点検できないいんぺい場所で湿気の多い場所に、使用電圧300V以下の二種金属製可とう電線管を施設した。
問 9
消音エルボ付近に風量調整ダンパを取り付ける場合は、消音エルボより下流に取り付けることとした。
問 10
建設業法に関し、注文者は、自己の取引上の地位を不当に利用して、その注文した建設工事を施工するために通常必要と認められる原価に満たない金額を請負代金の額とする請負契約を締結してはならない。