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建築設備士準備問題
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建築設備士 準備 問題

第 4 回
(平成22年2月1日配信)


1.建築一般知識
次の問に対し、正しいものには○、間違いのものには×を回答欄に付けなさい。
番 号
問 題
解 答

問 1
住戸において、収納家具を含めた収納空間(台所収納を除く。)は、居室床面積の概ね12〜14%として計画する。
 

問 2
事務所ビルの計画に関し、事務室に設ける排煙設備を天井チャンバー方式とする場合、防煙垂れ壁の下端を天井面から15cm以上とする。
 

問 3
特別避難階段の付室に設ける防煙・排煙設備に関し、外気に向かって開くことの出来る窓によって排煙する場合、壁上部に設ける窓の取り付け高さを、天井高の1/2以上とした。
 

問 4
呼吸による酸素消費量から算出した必要換気量は、呼吸による二酸化炭素排出量から算出した必要換気量に比べて小さい。
 

問 5
同じ面における反射率とマンセル表色系の明度は、反比例する。
 

問 6
機械室の防音扉の遮音性能において、遮音等級T-1の扉は遮音等級T-3の扉と比べて高性能である。
 

問 7
騒音の対策に関し、コンクリート壁の石こうボード内装仕上げにおける遮音性能を向上させるために、ボード直張工法ではなく、独立間柱を用いて石こうボードを張る工法とした。
 

問 8
流動化剤を用いると、硬練りコンクリートなみの単位水量であっても、スランプの大きい軟練りコンクリートを得ることが出来る。
 

問 9
工事請負契約書には、主任技術者又は監理技術者の氏名を記載する。
 

問 10
柱・壁のコンクリートの打込みは、はり下でいったん打ち止めせずに、はりの上端まで連続して行う。
 

 

2.建築法規
次の問に対し、正しいものには○、間違いのものには×を回答欄に付けなさい。
番 号
問 題
解 答

問 1
「遮音性能」とは、道路からの騒音を衛生上支障がないように低減するために外壁に必要とされている性能をいう。
 

問 2
高等学校の生徒用の屋内階段は、けあげの寸法を18cm以下、踏面の寸法を26cm以上としなければならない。
 

問 3
寄宿舎の寝室で地階に設けるものは、所定の基準に適合するからぼりに面する開口部を設けた場合であっても、寝室内の湿度を調節する設備を設けなければならない。
 

問 4
特殊な構造のエスカレーターの勾配は、40度以下としなければならない。
 

問 5
合併処理浄化槽は、その処理対象人員が5人の場合であっても、満水して24時間以上漏水しないことを確かめなければならない。
 

問 6
原則として、地下街の各構えの接する地下道に設ける非常用の照明設備は、地下道の床面において1lx以上の照度を確保しうるものとしなければならない。
 

問 7
非常用の照明装置の照明器具に用いる蛍光灯の蛍光ランプは、ラピッドスタート型蛍光ランプとしなければならない。
 

問 8
建築士は、大規模の建築物その他の建築物の建築設備に係る工事監理を行う場合において、建築設備士の意見を聴いたときは、工事監理報告書において、その旨を明らかにしなくてはならない。
 

問 9
各階に屋内消火栓設備を設けるべき建築物に屋外消火栓設備を設置する場合は、当該屋外消火栓設備の有効範囲内の部分(1階及び2階の部分に限る。)について屋内消火栓設備を設置しないことができる。
 

問 10
「建築業法」の規定に基づき、建設工事の請負契約の当事者は、各々の対等な立場における合意に基づいて公正な契約を締結し、信義に従って誠実にこれを履行するよう勤めなければならない。
 

 

3.建築設備
次の問に対し、正しいものには○、間違いのものには×を回答欄に付けなさい。
番 号
問 題
解 答

問 1
SHFは「室内全熱負荷」に対する「室内潜熱負荷」の割合である。
 

問 2
冷暖房が同時に必要になる建築物に、二重ダクト方式を採用した。
 

問 3
低圧蒸気管の横管の管径は、蒸気量が同一の場合、逆勾配より順勾配のほうが大きくなる。
 

問 4
屋外消火栓を、建築物の各部分から一のホース接続口までの水平距離が50m以下となるように設けた。
 

問 5
ガス漏れ警報器の検査合格表示の有効期限は、都市ガス用、液化石油ガス用共に7年である。
 

問 6
キュービクルを屋外に施設する場合には、隣接する建築物等の開口部から3m以上隔離した。
 

問 7
高圧水銀ランプの輝度(最大)は、直管形白色蛍光ランプの輝度(最大)に比べて大きい。
 

問 8
雷保護(避雷)設備に関し、引下げ導線を施設する場合は、雷撃点から大地までの雷電流の経路として、複数の電流経路を並列に形成しないように施設する。
 

問 9
ライフサイクルコストは、「企画・設計費」、「初期建設費」、「運用管理費」、「廃棄処分費」等によって構成される。
 

問 10
完成工事原価は、材料費、労務費及び経費の3種類で構成されるものであり、建設業法に基づく一般建設業の許可申請の添付書類に記載することになっている。