1.建築一般知識
次の問に対し、正しいものには○、間違いのものには×を回答欄に付けなさい。
問 1
美術館の展示計画等について、自然採光を利用した展示室の光量不足を補うために、高演色蛍光灯を設けた。
問 2
市庁舎において、延べ面積に対する「窓口事務及び一般事務に供する部分の床面積」の割合を約20%とした。
問 3
消火設備等に関し、屋内消火栓設備は、スプリンクラー設備が設置された場合スプリンクラー設備の有効範囲内の部分には設置しなくてもよい。
問 4
北緯35度付近における終日日射量について、夏至日の終日日射量は、西向き鉛直面より南向き鉛直面のほうが大きい。
問 5
減光補償率とは、「照明器具をある期間使用した後の対象面上の平均照度」を「照明器具の初期状態における対象面上の平均照度」で除したものである。
問 6
機器を防振支持するにあたり、防振系の固有振動数は、機器を設置した床の固有振動数と一致するように設計した。
問 7
騒音及び振動の測定・評価などに関し、騒音レベルは、騒音計のA特性を用いて測定した聴感補正済みの音圧レベルである。
問 8
地盤・基礎構造等に関し、地下水位面が低いほど、地下外壁も作用する力は大きくなる。
問 9
建設工事に係る材料・部材・部品は仮設工事用のもの及び特に設計図書に記載されたものを除き、すべて所定の品質を有する新品とする。
問 10
コンクリートの沈みやブリージング等による欠陥は、コンクリートの凝結終了後に処置する。
2.建築法規
次の問に対し、正しいものには○、間違いのものには×を回答欄に付けなさい。
問 1
建築物に設ける避雷針は、「建築設備」に該当する。
問 2
非常用の昇降機の設置を要する建築物(避難階は1階)に設ける中央管理方式の空気調和設備の制御及び作動状態の監視を行う中央管理室は、当該建築物の地下1階に設けることができる。
問 3
非常用の進入口は、道又は道に通ずる幅員4m以上の通路その他の空き地に面する各階の外壁面に、20m以下の間隔で設けなければならない。
問 4
3階建の建築物に設ける給排水設備に関し、給水管が防火区画等を貫通する場合、耐火構造の壁で建築物のほかの部分と区画されたパイプシャフトの中にある部分については、不燃材料で造らなくてもよい。
問 5
エレベーターの機械室のみに通ずる階段で、当該階段の両側に側壁又はこれに代わるものがある場合は、手すりを設けなくてもよい。
問 6
高さ20mをこえる建築物には、原則として、建築物の高さ20mをこえる部分を雷撃から保護するように避雷設備を設けなければならない。
問 7
原則として、地下街の各構えの接する地下道は、その床面積300m2以内ごとに天井面から80cm以上下方に突き出した垂れ壁その他これと同等以上の煙の流動を防げる効力のあるもので、不燃材料で造り、又は覆われたもので区画しなければならない。
問 8
不燃材料として、建築物の外部の仕上げに用いる建築材料に必要とされる不燃性能は、当該建築材料に、通常の火災による火熱が加えられた場合に、加熱開始後30分間延焼しないもので、かつ、防火上有害な変形等の損傷を生じないものであることである。
問 9
消防法上、主要構造部を準耐火構造とし、かつ、壁及び天井の室内に面する部分の仕上げを難燃材料でした、延べ面積1,800m2、3階建の事務所には屋内消火栓設備を設置しなければならない。
問 10
「電気設備に関する技術基準を定める省令」上、地中電線には感電のおそれがないよう、使用電圧に応じた絶縁性能を有する絶縁電線又はケーブルを使用しなければならない。
3.建築設備
次の問に対し、正しいものには○、間違いのものには×を回答欄に付けなさい。
問 1
南や北の窓面方位は、東や西の窓面方位に比べて、最大冷房負荷に対する部分負荷運転の割合が大きくなるので、省エネルギーの観点からは建築物のファサードを出来るだけ東西面とする。
問 2
PALの判断基準値は、対象となる建築物の建設される用途及び規模によって異なる。
問 3
廊下の排煙は、火災室の扉のすき間から漏れてくる煙を排出して、煙層を低い位置に維持することを目的としている。
問 4
上水用水槽の材質としては、ステンレス鋼板、FRP、木などがある。
問 5
雨水利用において、初期降雨については、大気や集水面の汚染の影響を受けやすいので利用しないことがある。
問 6
電気設備の計画において、CEC/Lの目標値を出来るだけ大きく設定した。
問 7
照明設備に関し、メタルハライドランプは高圧水銀ランプに比べて、効率は低いが長寿命なので、スポーツ施設照明等に使用される。
問 8
低圧屋内配線に関し、金属ダクト工事において、使用電圧300V以下の幹線を採用したので、ダクトにD種接地工事を施した。
問 9
現場代理人は、工事現場の取締・安全衛生・災害防止又は就業時間等、工事現場の運営に関する重要な事項については、監理者に通知する。
問 10
受電電圧6.6kVの受変電設備の絶縁耐力試験における最大使用電圧は7.2kVとした。