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一般社団法人
愛知県設備設計監理協会 事務局内
TEL 052-322-5077
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建築設備士 準備 問題
第 9 回
（平成22年3月8日配信）
１．建築一般知識
次の問に対し、正しいものには○、間違いのものには×を回答欄に付けなさい。
次の問に対し、正しいものには○、間違いのものには×を回答欄に付けなさい。
次の問に対し、正しいものには○、間違いのものには×を回答欄に付けなさい。
次の問に対し、正しいものには○、間違いのものには×を回答欄に付けなさい。
番 号
問 題
解 答
問 １
集合住宅において、住戸のバルコニーに設ける手すり子の間隔は、内法で110mm以下とする。
問 2
階段に昇降補助を目的として設ける手すりの高さを踏面の先端から70cmとした。
問 3
外壁の出隅部分の室内側表面は、外壁の一般部分の室内側表面積に比べて結露しにくい。
問 4
人体の代謝量を表すメット（met）の基準値である1メットは、成人男子の歩行時の代謝量に相当する。
問 5
ハイブリッド換気は、自然換気の省エネルギー性と、機械換気の安定性という両方の長所を活かした換気方式である。
問 6
ホテルの客室間の空気音遮断性能において、室間音圧レベル差等級Dr-55の客室は、室間音圧レベル差等級Dr-45の客室に比べて、高性能である。
問 7
鉄骨造の建物において、保有水平耐力時に露出柱脚が塑性化する場合、安定した塑性変形能力を確保するためには、アンカーボルトに伸び能力が必要となる。
問 8
鉄筋のかぶりの厚さは、「鉄筋コンクリートの耐火性・耐久性」及び「構造耐力上必要な鉄筋とコンクリートとの付着性」に影響する。
問 9
油性調合ペイントは、モルタル面やコンクリート面の塗装に用いられる。
問 10
ガス圧接継手の圧接部のふくらみの直径が規定値に満たなかったので、再加熱し、圧力を加えて所定のふくらみとした。
２．建築法規
次の問に対し、正しいものには○、間違いのものには×を回答欄に付けなさい。
番 号
問 題
解 答
問 １
建築物の屋上部分で、水平投影面積の合計が当該建築物の建築面積の1/8以下の塔屋において、その一部に居室を設けたものは、当該建築物の階数に算入する。
問 2
病院の病室の採光に関する有効面積の算定方法における採光補正係数は、地域又は区域の区分に応じて所定の計算により定められる。
問 3
病院の用途に供する建築物の当該用途に供する部分については、その防火上主要な間仕切壁を耐火構造とし、小屋裏又は天井裏に達せしめなければならない。
問 4
給水立て主管からの各階の分岐管において、分岐点に近接した部分には止水弁を設けてはならない。
問 5
速度が途中で変化するエスカレーターの踏段の毎分の速度は、昇降口において、50m以下としなければならない。
問 6
延べ面積1,000m2の体育館には、排煙設備を設けなくてもよい。
問 7
非常用の進入口である旨の表示は、赤色反射塗料による一辺が20cmの正三角形によらなければならない。
問 8
一級建築士事務所の登録を受けようとする者は、登録申請書を国土交通大臣に提出しなければならない。
問 9
電気事業法上、特定電気事業とは、特定の供給地点における需要に応じ電気を供給する事業をいう。
問 10
「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」の規定により、事務所の用途に供される部分の延べ面積が2,000m2以上の建築物の「特定建築物所有者等」は、建築物環境衛生管理技術者を選任しなければならない。
３．建築設備
次の問に対し、正しいものには○、間違いのものには×を回答欄に付けなさい。
番 号
問 題
解 答
問 １
PALの値は、ガラス窓の遮へい係数以外の条件が同一の場合、ガラス窓の遮へい係数が大きいほど大きくなる。
問 2
ダクトの直管部の圧力損失は、ダクト内を流れる空気の温度が低いほど大きくなる。
問 3
臭化リチウムは、腐食性が高いが、防食剤を添加することにより、吸収冷凍機の冷媒として用いられる。
問 4
上水用水槽における間接排水管の最小排水口空間は、150mmとする。
問 5
都市ガスの単位発熱量当たりの理論排ガス量は、ガスの種類にかかわらず、ほぼ一定である。
問 6
拡声設備の増幅器の定格出力については、スピーカーの総入力の直近下位の標準定格出力を選定した。
問 7
キュービクル式自家発電装置の相対する面以外の操作面（前面）は、1.0m以上の保有距離を確保しなければならない。
問 8
誘導電動機の回転速度は、電源の周波数に反比例し、電動機の極数に比例する。
問 9
太い幹線から細い幹線を分岐する場合、細い幹線の許容電流が太い幹線を保護する過電流遮断器の定格電流の55％以上であったので、その分岐箇所への過電流遮断器の施設は省略した。
問 10
労務数量は、設計数量に切り無駄、重ねしろ、その他施工上のやむを得ないロス等を含んだ予測数量である。